ドメイン移管とは。手順や費用、注意点を解説

Webサイトを運営する中で、「ドメイン管理業者を変更したい。だけど、使用しているドメインはこのまま使い続けたい」と考えたことはないでしょうか。

利用しているドメインの管理業者を変更することを「ドメイン移管」といいます。

実際にドメイン移管をしようと思っても、手順がわからなかったり、うまく移管できずトラブルにあったりすることもあります。

本記事では、ドメイン移管の手順や費用、およびトラブルにあわないための注意点について紹介します。

ドメイン移管とは

ドメイン移管が必要なケース

ドメインとは、インターネット上での住所にあたるものです。

たとえば、当記事のURL「https://www.miraiserver.ne.jp/column/about_domain-transition/」のうち、ドメインは「miraiserver.ne.jp」となります。

また、ドメインはメールアドレスでも使われます。

たとえば、「example@miraiserver.ne.jp」のうち、@以降の「miraiserver.ne.jp」がドメインです。

Webサイトを運営するにはドメインが必要であり、ドメイン管理業者と契約してドメインを取得します。

しかし、ドメインを取得する際の費用やサービス内容は、ドメイン管理業者によって異なります。

そのため、「ドメイン管理業者を変更したい。だけど、使用しているドメインはこのまま使い続けたい」というようなケースが起こりえます。

このように「使用しているドメインはそのままで、ドメイン管理業者のみ変更する」ことを、ドメイン移管といいます。

ドメイン移管が必要なケースとしては、例えば以下のようなケースです。

レンタルサーバーとあわせてドメインを取得後、レンタルサーバーを移行する場合

レンタルサーバーを契約する際に、あわせてドメインも取得するケースがあります。

レンタルサーバーを解約し、他のレンタルサーバーに移管する場合は、ドメインの移管も行うのが一般的です。

料金体系やサービス内容を見直したい場合

ドメイン管理業者によって料金体系やサービスが異なります。

できるだけ安い料金体系に変更したい、よりよいサービスが受けられる管理業者に変更したい、という場合はドメイン移管が必要です。

複数のWebサイトを運営しており、ドメインを一括して管理したい場合

複数のWebサイトを運営し、それぞれ別々のドメイン管理業者で契約しているとします。

ドメイン管理業者を1つにまとめる場合には、ドメイン移管を行う必要があります。

ドメイン移管のメリット

複数ドメインが管理しやすい

複数のWebサイトを管理しているとき、利用するドメイン管理業者が異なると、管理が煩雑になります。

例えば、それぞれのドメイン管理業者ごとに、アカウントや料金の支払い方法、ドメインの利用期間などを確認しなければなりません。

ドメイン移管を行ってドメイン管理業者を集約できれば、複数ドメインを使用してもアカウントや料金の支払い方法を統一することができ、管理が楽になります。

ドメインとサーバーの契約管理がしやすい

レンタルサーバー管理業者によっては、ドメインとサーバーを一緒に管理しているところもあります。

ドメインとサーバーを別々に契約するよりも、なるべくドメインとサーバーの管理業者は統一したほうが、契約情報の管理が楽になります。

ドメインの更新料が安くなる

ドメインはどこの管理業者でも同じように取得できますが、ドメインの取得、更新にかかる費用は管理業者によって異なります。

そのため、できるだけ更新料の安い管理業者を選択すれば、Webサイトの運営コストを抑えることができます。

ドメイン移管の流れ

実際にドメインを移行する際の流れについて解説します。

例として「gTLD」と「汎用jp」の2つの移管手順を紹介します。

gTLDドメインの移管

gTLDドメインとは、一般的に地理的な制限なしに登録することができるドメインのことです。

「.com」「.net」「.org」などがあります。

これらgTLDドメインを移管する手順は以下のとおりです。

手順1．現在のドメイン取得後の経過日数を確認する

ドメイン移管を行うには、取得から60日が経過する必要があります。

そのため、ドメイン管理業者に現在のドメインの経過日数を確認しましょう。

手順2.現在の管理業者にドメイン移管の通知を行い、ドメイン移管ができる状態にする

ドメイン移管を行うには、いくつかの設定を変更する必要があります。

具体的には、以下のとおりです。

• • ドメインロック（移管禁止）状態の解除
  • whois代理公開サービスの解除
  • whoisプロテクトの解除
  • AuthCodeの確認

これらは管理業者にしか行えないため、現在の管理業者に連絡して対応を依頼します。

これにより、ドメイン移管ができる状態になります。

また、あわせて契約者のドメイン登録情報が正確かどうかを確認しましょう。

もし誤りがある場合は、変更しておく必要があります。

手順3.移管先のドメイン管理業者と契約する

ドメイン移管ができる状態になったら、移管先のドメイン管理業者と契約します。

JPドメインの移管の流れ

JPドメインとは、日本に住所があれば個人・組織問わず利用できるドメインのことです。

「xxxxxx.jp」のように、セカンドドメインに自由に名称をつけられる汎用JPドメインのほか、「tokyo.jp」のように地名が付いたドメインなどもあります。

JPドメインを移管する際の手順は以下のとおりです。

手順1.現在のドメイン管理業者に移管する旨を連絡する

現在のドメイン管理業者に連絡し、ドメイン移管をする旨連絡します。

このとき、移管が可能かどうかもあわせてチェックしてもらいます。

手順2.移管先のドメイン管理業者と契約する

移管先のドメイン管理業者と契約します。

手順3．承認依頼の手続きを行う

現在のドメイン管理業者に、移管の承認を依頼するメールが届きます。

メールの内容に従い、承認の手続きを行います。

もし、一定期間内に承認の手続きがなされない場合は、自動的に承認されます。

ドメイン移管の注意点

ドメイン移管は、事前に確認すべき項目がいくつかあります。

この確認を怠ってしまうと、ドメインをスムーズに移管できず、トラブルとなる可能性があります。

ここでは、ドメイン移管がうまく行えないケースをいくつか紹介します。

移管承認作業ができていない

ドメイン移管の手順でも解説しておりますが、ドメイン登録後60日を経過していないと、移管することができません。

ドメイン登録日から、60日経過しているか確認しましょう。

移管承認メールが届かない

ドメイン移管を行う場合、現在のドメイン管理業者に移管承認メールが届きますが、何らかの原因で移管承認メールが届かないケースがあります。

考えられる原因としては、以下が考えられます。

• • Whois代理公開サービスが解除されていない
  • Whoisプロテクトが解除されていない
  • Whois情報に登録されているメールアドレスが誤っている

ドメイン移管を行う前に、Whoisプロテクトを解除しているか、ドメイン登録情報に誤りがないか、確認しておきましょう。

移管承認作業ができていない

JPドメインを移管する場合は、移管の承認を行う必要がありますが、この承認作業がされていないと、移管することができません。

移管承認作業を依頼するメールを確認できていないか、確認していても移管を誤って拒否している場合が考えられます。

まとめ

本記事では、ドメイン移管について解説しました。

サーバーをレンタルしてWebサイトを公開する場合は、レンタルサーバーの契約だけでなく、ドメインの契約も必要です。

これらには費用が発生するため、可能なかぎりよりよいサービスを受けたいと考えるでしょう。

その場合、ドメイン移管を行う可能性が出てきます。

ドメイン移管を行う際には、事前に確認しないといけない点がたくさんあります。

本記事の内容を参考に、トラブルなくドメイン移管ができるようにしましょう。

レンタルサーバーについては、以下の記事で全11回にわたって特集しています。

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